地震の国＝歴史
地震には、東日本大震災や今後の発生が懸念される南海トラフ巨大地震のように海と陸のプレートの境界に位置する海溝沿いで発生する
「海溝型地震」と、１９９５年の阪神淡路大震災のように内陸部の活断層で発生する「内陸直下型」がある。
大阪と群馬で発生した地震はいずれも「浅い内陸直下型」だった。
大阪北部地震は、兵庫県から東方向に約５５キロの長さで延びている「有馬－高槻断層帯」の近くで発生。
この断層帯では１５９６年に慶長伏見地震（Ｍ７・５）が起きているが、
政府の地震調査研究推進本部ではＭ７・５程度の地震が３０年以内に発生する確率は「ほぼ０～０・０３％」と低い評価だった。
西日本の内陸部は、陸側のプレートが沈み込む海のプレートに押されて地震を起こすエネルギーをため込む「ひずみ集中帯」と呼ばれ、活断層が集中する。
活断層の密集地帯で起きた２０１６年の熊本地震のように、周辺の活断層での地震を誘発する恐れがある。
前出の島村氏は「日本には分かっているだけで約２０００の活断層があるが、６０００近くあるとの説もある。
大阪の地震の震源付近には有馬－高槻断層帯のほか、大阪市を南北方向に走る『上町（うえまち）断層帯』もあり、今後、今回の約４０倍の規模になるＭ７級の地震が起きる可能性は高い。
その場合、断層線が通る大阪市中心部に被害が出る」と警鐘を鳴らす。
近畿圏の内陸型地震は将来の南海トラフ巨大地震の予兆ともいわれている。
１９２５年の北但馬地震（Ｍ６・８）や２７年の北丹後地震（Ｍ７・３）の約２０年後、４４年の東南海地震（Ｍ７・９）、４６年の南海地震（Ｍ８・０）が発生した。
９５年の阪神淡路大震災（兵庫県南部地震、Ｍ７・３）や２０１３年の兵庫県淡路島付近での地震（Ｍ６・３）、
そして今回の大阪での地震も「南海トラフ巨大地震の『先駆け』である可能性は否めない」（島村氏）。
東京など首都圏ではより警戒を要する事情もあるという。「大阪や京都の場合、活断層が見えているところが多い」と島村氏は強調する。
一方で「東京近辺も（活断層の上に）軟らかい堆積物が乗っているだけで、見えにくいが、ないわけではない」と力説する。
首都圏でも埼玉県の深谷断層帯・綾瀬川断層、越生断層、
埼玉県から東京都に至る立川断層帯、千葉県の鴨川低地断層帯、神奈川県の伊勢原断層や三浦半島断層群といった活断層が存在しており、過去のＭ７級と同規模の地震への警戒が必要だと島村氏はみる。
「１万人前後の死者が出た安政江戸地震（１８５５年）も活断層による地震と似た地震といわれている
明治東京地震（１８９４年）もあった。同程度の地震が起きる可能性は否めない。
東京は『内陸直下型』に加え『海溝型』もあるため、大阪よりもリスクは高い」
『いつどこで次の大地震』があってもおかしくないというのだ。
